結婚の準備は15ステップで迷わない｜1年前からの順番と費用・手続きの目安

「結婚が決まったけれど、何から手をつければいいのかわからない」。プロポーズの余韻が落ち着いたころ、多くのカップルがここで立ち止まります。両親への報告、指輪、顔合わせ、式場、婚姻届。やることが一度に見えてくると、順番を間違えたらどうしようと不安になるのは自然なことです。

結論からお伝えすると、結婚の準備は「報告→顔合わせ→結婚式の有無と日取り→式場・指輪→打ち合わせ・前撮り→入籍・名義変更」の流れで進めれば大きく迷いません。結婚式を挙げる場合は6ヶ月～1年前、挙げない場合は3ヶ月～半年程度を目安に動き始めると、無理のないスケジュールになります。

この記事では、準備の全体像を15のステップで整理し、それぞれの時期・相場・手続きを公開データと公的機関の情報をもとに解説します。地域や家によって考え方が分かれやすいポイントには、「迷ったらこちら」の判断基準も添えました。二人で読み合わせながら、自分たちの段取り表づくりに役立ててください。

結婚の準備はいつから始める？期間の目安と15ステップの全体像

式を挙げるなら「6ヶ月～1年前」が動き出しの目安

結婚式を挙げる予定なら、式の6ヶ月～1年前から本格的に準備を始めれば安心です。早すぎると感じるかもしれませんが、この期間が目安とされるのには理由があります。

理由は、式場の予約と打ち合わせの時期が決まっているからです。ゼクシィの解説では、会場との本格的な打ち合わせが始まるのは結婚式の約3ヶ月前からが一般的とされています。つまり、打ち合わせが始まるまでに式場を決め、両家の顔合わせを済ませ、日取りを固めておく必要があります。人気の季節や土日祝日は予約が早く埋まりやすく、式場にこだわりたい場合は6ヶ月～1年前の早期予約がすすめられています。

やりがちなのは、「式まで1年あるから」と式場探しを後回しにしてしまうケースです。気づいたときには希望の日付が埋まっていて、日取りか会場のどちらかを妥協することになりがちです。

コツは、プロポーズから1〜2ヶ月のうちに「式を挙げるかどうか」「挙げるならおおよその季節」だけでも二人で決めておくことです。細部は後から詰められますが、時期の方向性が決まっていると両家への相談もしやすくなります。家によっては親が日取りに意見を持っている場合もあるので、早めに希望を聞いておくと安心です。

式を挙げないなら3ヶ月～半年でも十分に間に合う

結婚式を挙げない場合は、3ヶ月～半年程度の準備期間でも問題なく進められます。式場選びや打ち合わせがない分、やることの量が大きく変わるからです。

いまは結婚式を挙げない「ナシ婚」を選ぶ人が全体の約半数いるとされ、式をしないことは珍しい選択ではなくなりました。この場合の準備の中心は、両親への報告、顔合わせ、婚姻届の提出、新居探しと引越し、入籍後の名義変更です。フォトウエディングや家族だけの食事会を組み合わせる人もいます。

注意したいのは、「式をしないから準備は少ない」と油断して、親族への報告が遅れてしまうケースです。式という区切りがないと、祖父母やおじ・おばに結婚を伝えるタイミングを逃しやすくなります。後から人づてに知った親族が寂しい思いをすることもあります。

式を挙げない場合は、入籍日を一つの区切りと考え、その1〜2ヶ月前までに親族へ報告を済ませると流れがきれいです。報告の範囲や方法（手紙か電話か、はがきで知らせるか）は家ごとの慣習で異なるため、それぞれの親に「誰にどう伝えるか」を確認してから動くのが確実です。

婚約期間は「6ヶ月以上1年未満」がいちばん多い

プロポーズから入籍までの期間に正解はありませんが、迷ったら6ヶ月～1年を目安にすると、準備にも気持ちの整理にも余裕が生まれます。

ハナユメの調査では、6ヶ月以上～1年未満の婚約期間を経て入籍するカップルが32.7%で最も多いと紹介されています。この期間が選ばれやすいのは、両家への報告から顔合わせ、式場の予約までを一通り終えられる長さだからです。また、結婚が決まってから式までの間に同居を始める人は53.5%とされ、新居探しや引越しもこの期間に重なります。

よくあるのは、婚約期間が短すぎて新居の契約と式の打ち合わせが同じ月に集中し、休日がすべて予定で埋まってしまうケースです。反対に、期間が長すぎて「いつ入籍するの？」と親に心配をかけることもあります。

二人の仕事の繁忙期、引越しの時期、両家の行事（法事や兄弟姉妹の予定など）を先に書き出し、それを避けるように入籍日と式の時期を置くと、無理のない婚約期間が見えてきます。記念日や誕生日に入籍したい場合は、その日を起点に逆算して準備を並べると決めやすくなります。

15ステップを「決める順」に並べると迷わない

結婚準備でやることは、主に15のステップに整理できます。プロポーズ、両親・家族への報告、婚約指輪の検討、結婚式を挙げるかどうかの判断、婚姻届提出の準備、両家顔合わせ・結納、新居探し、結婚式場選び、職場への報告、結婚指輪の購入、式の準備（打ち合わせ・衣装・前撮り）、ハネムーンの検討、ブライダルエステ、婚姻届の提出、新居への引越しです。

実は、この15ステップは上から順に一つずつ片づけるものではありません。意外と知られていないのは、「決めること」と「作業すること」を分けると準備が一気に軽くなるという点です。たとえば、式を挙げるか、いつごろ入籍するか、予算の上限はいくらかといった「決めること」は、両家の意見も絡むため時間がかかります。一方で、指輪の購入や新居の内見、ブライダルエステなどの「作業」は、方針さえ決まれば並行して進められます。ちなみにブライダルエステは74.1%が実施しているとされ、こうした作業も予定に組み込んでおく人が多いようです。

失敗しやすいのは、作業から先に手をつけて、後から両家の意向で方針が変わるケースです。指輪や衣装を選んだあとで式のスタイルが変わると、選び直しが発生します。

まずは二人で「決めることリスト」を作り、両家に相談が必要なものに印をつけておきましょう。印のついた項目を最優先で話し合えば、残りの作業は自然と進みます。

プロポーズの後、最初に何をする？報告と指輪の順番

両親への報告は「顔を見て」、日程は親の都合を優先する

プロポーズの後に最初にするべきことは、それぞれの両親への報告です。可能であれば電話やメッセージで済ませず、直接会って伝えると、その後の話し合いがスムーズになります。

直接会うのがよいとされるのは、結婚が本人同士だけでなく家族同士のつながりを生む出来事だからです。親にとっては、相手の人柄を知る最初の機会でもあります。顔を合わせて挨拶を受けることで、「きちんと筋を通してくれた」と安心してもらいやすくなります。遠方の場合は、まず電話で結婚の意思を伝え、改めて挨拶に伺う日を相談すると丁寧です。

やりがちな失敗は、自分の親への報告より先にSNSや友人に知らせてしまい、親が人づてに知るケースです。また、相手の親への挨拶の日程をこちらの都合で決めてしまい、先方に負担をかけることもあります。

順番の目安は、「まず自分の親に一人で伝える→相手を連れて挨拶に行く」です。報告を女性側の家から先にするか、男性側から先にするかは、地域や家によって考え方が異なる場合があります。どちらでも問題ないという家庭も多いので、迷ったら双方の親に希望を聞いてから決めるのが確実です。

職場への報告は直属の上司から、時期は日取りが見えてから

職場への報告は、まず直属の上司に伝えるのが基本です。タイミングは、式の日取りや入籍日がおおよそ見えてから行うと、休暇や手続きの相談を一度で済ませられます。

上司を最初にするのは、休暇の調整、業務の引き継ぎ、姓が変わる場合の社内手続きなど、上司が判断すべきことが多いためです。同僚から先に話が伝わると、上司が把握していない状態で周囲が知ることになり、業務の調整がしにくくなります。結婚式に招待する予定がある場合は、その意向もあわせて伝えておくと、上司の側でも予定を立てやすくなります。

よくあるのは、決まっていないことが多い段階で報告し、「式はいつ？休みはどれくらい？」と聞かれて答えられないケースです。反対に、報告が遅すぎて繁忙期に休暇が重なり、調整に苦労することもあります。

報告の前に、「入籍予定の時期」「式の有無と時期」「必要な休暇の見込み」「姓の変更の有無」の4点を整理しておきましょう。職場によって結婚に関する届け出の方法や期限が決まっていることがあるので、社内の規程は人事や総務の担当者に確認するのが確実です。

婚約指輪は約40万円、結婚指輪はペア約27万円が目安

指輪の予算に迷ったら、婚約指輪は約40万円、結婚指輪はペアで約27万円を目安に考えるとイメージがつかみやすくなります。ただし、これはあくまで平均で、二人が納得できる金額がいちばんの正解です。

公開されている調査データによると、結婚指輪ペアの平均購入価格は約27万円で、最も多い価格帯は20万～30万円未満とされています（2026年調査）。年代別では、20代が約28万円、30代が約26万円と大きな差はありません。婚約指輪は平均相場が約39万円～40.4万円で、30万～40万円未満が全体の約3割を占めるとされています。両方を購入する場合は、合わせて約70～73万円程度がひとつの目安です。

注意したいのは、平均額にとらわれて、実際に着け心地やデザインを確かめないまま予算だけで選んでしまうケースです。価格はダイヤモンドの有無、素材（プラチナかゴールドか）、既製品・セミオーダー・フルオーダーといった購入方法で、数万円から十万円単位で変わります。

婚約指輪を贈るかどうか、結婚指輪だけにするかは、カップルによって考え方が分かれます。「婚約指輪は用意しない代わりに結婚指輪にこだわる」という選択もあるので、先に二人で方針を話し合っておきましょう。

指輪選びで後悔しないための3つの話し合い

指輪選びで後悔しないためには、お店に行く前に「素材」「デザイン」「予算」の3つを二人で話し合っておくことが大切です。この3点が決まっていれば、試着の場で迷いすぎることがなくなります。

話し合いが必要なのは、結婚指輪が数十年単位で毎日身に着けるものだからです。素材については、プラチナとゴールドで色味や価格が異なり、肌の色や普段のアクセサリーとの相性も変わります。デザインは、長く愛用できるシンプルなものが人気とされています。仕事で手をよく使う人や、家事で指輪を外す機会が多い人は、引っかかりにくい形を選ぶと着け続けやすくなります。

やりがちなのは、婚約指輪の華やかさを基準に結婚指輪を選んでしまい、日常使いしにくいと感じるケースです。また、どちらか一方の好みだけで決めてしまい、もう一方が着けなくなることもあります。

購入時期は婚約から結婚式までの間が一般的ですが、フルオーダーは製作期間を考慮して早めに動くのがすすめられています。刻印を入れる場合も日数がかかるため、式で指輪の交換をする予定なら、打ち合わせが本格化する前に注文を済ませておくと安心です。予算は「二人の合計でいくらまで」と上限を決めておくと、話し合いがこじれにくくなります。

両家顔合わせと結納、いまはどちらが選ばれている？

約69.5%が顔合わせのみ、結納は家の考え方で決める

いまは結納をせず、両家顔合わせの食事会だけを行うカップルが多数派です。迷ったら、まず両家の親に「結納をしたいかどうか」を聞き、希望がなければ顔合わせにするのが自然な流れです。

ハナユメの調査では、約69.5%が結納ではなく顔合わせのみを選んでいるとされています。顔合わせが選ばれやすいのは、正式な儀礼の手順や結納品の準備が必要な結納に比べ、食事をしながら両家が打ち解けることを主な目的にできるからです。一方で、結納は婚約を正式な形で交わす伝統的な儀式で、地域や家によっては今も大切にされています。

よくある失敗は、二人だけで「顔合わせでいいよね」と決めてしまい、後から片方の親が結納を望んでいたとわかるケースです。どちらの形式が正しいということはありませんが、事前の相談がないと、親が「自分たちの意見を聞いてもらえなかった」と感じてしまいます。

結納を行う場合も、最近は形式にこだわりすぎないスタイルが増えています。結納記念品は結納指輪だけでなく、時計やスーツを返礼にするなど選択肢が広がっています。地域によって結納品の内容や進め方の考え方が異なることがあるため、両家の出身地が離れている場合は特に、それぞれの慣習を確認しておきましょう。

開催は式の5～8ヶ月前、会場は個室のある料亭やレストランへ

顔合わせは、結婚式の5～8ヶ月前に行うのが一般的です。会場は、両家からアクセスしやすく、個室で落ち着いて話せる料亭やレストランを選べば問題ありません。

この時期がよいとされるのは、顔合わせの場で式の日取りや規模について両家の意見を聞けるからです。式場の予約前に一度顔を合わせておくと、「どのくらいの人数を招くか」「親族はどこまで呼ぶか」といった相談がしやすくなります。会場については、落ち着いて食事や会話を楽しめるよう、コース料理がある料亭やレストランの個室がおすすめとされています。コース料理なら料理を取り分ける手間がなく、会話に集中できます。

やりがちなのは、二人の住まいに近いおしゃれなお店を選んだ結果、親が長距離を移動することになり、疲れた状態で会食に臨んでもらうケースです。にぎやかなオープン席で、声が聞き取りにくいという失敗もあります。

両家の住まいが離れている場合は、中間地点で集まる、どちらかの地元で行い交通費の分担を相談する、といった方法があります。どこで行うかは家によって考え方が異なるため、二人で候補を2〜3か所に絞ってから親に相談すると決めやすくなります。

服装は「両家で格を揃える」が最優先

顔合わせの服装で迷ったら、「両家で格を揃える」ことを最優先にしましょう。どんな服を着るかよりも、両家の装いに差が出ないことのほうが大切です。

格を揃えるのは、どちらかの家が堅い正装で、もう一方が普段着に近い服装だと、気まずさや引け目を感じさせてしまうからです。服装は会場の雰囲気と両家の考え方に合わせて選ぶのが基本とされています。新婦は上品なワンピースやセットアップで、露出や派手な柄は控えめに。新郎はダークスーツが安心で、ネクタイは落ち着いた色を選ぶとまとまります。結納の場合も、最近は堅い正礼装より、きれいめで品のあるセミフォーマルが人気です。

親の服装についても、片方の母親が着物、もう片方が洋装というように分かれると、差が目立ちやすくなります。着物にするか洋装にするか、スーツの色味はどうするかなど、事前に両家で共有しておくと安心です。

服装の相談は、二人がそれぞれの親に聞き取ってから、相手に伝える形がスムーズです。親同士が直接連絡を取り合うと、遠慮してかえって本音が言いにくくなることがあります。

当日の進行は短く、主役は両家の会話に

顔合わせ当日の進行は、はじめの挨拶、家族紹介、食事と歓談、締めの挨拶というシンプルな流れで十分です。細かい台本を作り込むより、両家が自然に話せる時間を多く取ることを意識しましょう。

シンプルな進行がよいのは、顔合わせの目的が両家の親睦にあるからです。形式ばった段取りが多いと、親が「次は何をすればいいのか」と気を張ってしまい、会話を楽しむ余裕がなくなります。進行役は二人のどちらかが務めるのが一般的で、最初と最後の挨拶だけ事前に考えておけば、あとは流れに任せて問題ありません。

よくあるのは、家族紹介を親に任せたところ、片方の家の紹介だけが長くなり、時間配分が偏るケースです。また、式の日取りや費用の分担など、意見が分かれそうな話題を食事の場で急に持ち出し、場が重くなってしまうこともあります。

家族紹介は二人がそれぞれ自分の家族を紹介する形にすると、長さがそろいやすくなります。意見が分かれそうな話題は事前に二人で方向性を整えておき、当日は「こう考えています」と報告する程度にとどめるのが無難です。手土産を用意するかどうかも、両家でそろえておくと安心です。

結婚式にいくらかかる？平均343.9万円と見積もりが上がる理由

約半数が結婚式を挙げない「ナシ婚」を選んでいる

結婚式を挙げるかどうかに正解はありません。いまは全体の約半数が結婚式を挙げない「ナシ婚」を選んでいるとされ、どちらを選んでも珍しい選択ではなくなっています。

この判断を準備の早い段階で行うべきなのは、その後の段取りがすべて変わるからです。式を挙げるなら式場探しと打ち合わせが準備の中心になり、挙げないなら入籍日や新生活の準備が中心になります。挙げない場合でも、写真だけ残すフォトウエディング、家族だけの食事会など、中間の選択肢があります。

迷いやすいのは、二人は式をしないつもりでも、親が「親族にお披露目したい」と考えているケースです。反対に、親は負担をかけたくないと遠慮していても、本心では花嫁姿を見たいと思っていることもあります。二人だけで結論を出すと、後から「やっぱり挙げればよかった」と感じる原因になりがちです。

判断に迷ったら、「誰に何を見てもらいたいか」から考えてみてください。親に晴れ姿を見てほしいなら家族だけの式や写真撮影、お世話になった人に感謝を伝えたいなら披露宴、というように目的から形を選ぶと納得しやすくなります。親の希望は、顔合わせの前後で一度聞いておきましょう。

平均費用は343.9万円、前年から16.8万円増

結婚式（挙式＋披露宴）の費用は、全国平均で343.9万円とされています。まずはこの金額を目安に、自分たちが招く人数や演出の希望に合わせて上下を考えると現実的です。

公開されている調査データによると、全国の結婚式費用（挙式＋披露宴）の平均は343.9万円で、前年調査から16.8万円増加しています（2024年の調査）。費用が変わる大きな要因は、招待人数、料理と飲み物のランク、衣装、装花、写真・映像などの演出です。平均額は大人数の披露宴も含めた数字なので、少人数の式ならこれより抑えられる場合もあります。

やりがちなのは、平均額を「これくらいは必要な金額」と受け取り、二人が本当に必要としていない演出まで加えてしまうケースです。逆に、平均より低い予算で考えていたのに、式場の見学で気持ちが高まり、その場で予算以上のプランを申し込んでしまうこともあります。

予算は、見学に行く前に二人で上限を決めておくのがコツです。演出や衣装は「絶対に入れたいもの」「あればうれしいもの」「なくてもよいもの」に分けておくと、打ち合わせで追加を提案されたときにも判断しやすくなります。

約79.6%が見積もりより上がる、その原因と防ぎ方

結婚式の費用は、最初の見積もりから上がるものと考えておくのが現実的です。調査では、最終金額が上がった人は約79.6%、上がった額の平均は約97.2万円とされています。

見積もりが上がりやすいのは、最初の見積もりが最低限の内容で作られていることが多いからです。見学の段階では招待人数も衣装も演出も決まっていないため、料理は基本のコース、衣装はプラン内の標準、装花は最小限、といった仮の内容で計算されます。打ち合わせが進み、具体的に選ぶ段階になってから、ランクアップや追加が重なって金額が膨らんでいきます。

よくあるのは、見積もりの金額だけを比べて式場を決め、打ち合わせで「この衣装はプラン外」「この写真は別料金」と次々に追加が発生するケースです。一つひとつは小さな差でも、積み重なると当初の予算を大きく超えてしまいます。

防ぐコツは、見学の段階で「実際に招く予定の人数」「着たい衣装の種類」「必ず入れたい演出」を伝え、それを反映した見積もりを出してもらうことです。持ち込みができる項目と、持ち込み時の料金の有無も確認しておくと、後からの選択肢が広がります。

自己負担と親の援助は「早めに率直に」話す

結婚式の費用を誰がどう負担するかは、式場を決める前に二人で話し合い、必要に応じて親の意向も確認しておくと、後からもめにくくなります。

早めの話し合いが大切なのは、費用の考え方が家によって異なるからです。公開データでは、親からの援助を受けている人が約7割で、援助額の平均は約168.6万円、カップルの自己負担額は161.3万円（実際には100～180万円前後が多い）とされています。一方で、援助を受けずに二人で負担するカップルもいます。どちらが正しいということはなく、それぞれの家の考え方次第です。

よくあるのは、二人は自分たちで負担するつもりで準備を進めていたところ、親が援助を考えていて、式の内容にも意見を持っていたケースです。反対に、援助を当てにして式場を決めた後で、親の考えが違ったとわかることもあります。

親に相談するときは、金額を求める聞き方ではなく、「こういう式を考えているけれど、何か希望はある？」と式の内容から話を始めると角が立ちにくくなります。援助を受ける場合は、式の内容について親の希望をどこまで取り入れるかも、あわせて話し合っておきましょう。費用の分担を両家でどう考えるかも、地域や家によって異なります。

式場が決まってからは何をする？打ち合わせ・前撮り・日取り

本格的な打ち合わせは約3ヶ月前から始まる

式場が決まったら、しばらくは大きな作業はありません。会場との本格的な打ち合わせは、結婚式の約3ヶ月前から始まるのが一般的です。それまでの期間に、招待客のリスト作りや衣装選びを進めておけば問題ありません。

打ち合わせが約3ヶ月前からになるのは、料理や装花、席次、進行などの細かい内容が、招待客の人数や季節によって決まるからです。早い段階で細部を決めても、出欠の結果や旬の食材によって変更が必要になることがあります。一方で、衣装は人気のものから予約が埋まっていくため、打ち合わせより前に試着を始める人が多くなっています。

やりがちなのは、「3ヶ月前までは何もしなくていい」と考えて、招待客リストを作らずにいるケースです。打ち合わせが始まってから誰を招くかで二人の意見が分かれたり、両家の人数のバランスを調整したりすると、招待状の発送が遅れてしまいます。

打ち合わせまでの期間には、招待客リストの作成、衣装の試着、前撮りの検討、ハネムーンの計画を進めておくのがおすすめです。招待客の範囲は両家で考え方が異なることがあるので、親族をどこまで招くかはそれぞれの親に確認しておきましょう。

前撮りはスタジオ約18万円、ロケーション約20万円が目安

前撮りの予算に迷ったら、スタジオ撮影なら約18万円、ロケーション撮影なら約20万円を目安に考えるとイメージしやすくなります。実施時期は、結婚式の2～3ヶ月前が多いとされています。

公開されている調査データでは、スタジオ撮影費用の相場は約18万円、ロケーション撮影費用の相場は約20万円と紹介されています。幅で見ると、スタジオ撮影は15万～20万円前後、ロケーション撮影は15万～30万円が目安です。また、30万円以上の予算を予定している人は13.8%と前年より増えており、「せっかく撮るならこだわりたい」というニーズも高まっています。

注意したいのは、プランの金額だけで比べてしまうケースです。前撮りは衣装、ヘアメイク、データ納品の有無などによって、同じ料金でも内容が大きく異なります。安いプランを選んだつもりが、データ納品や衣装の変更で追加料金がかかり、結果的に高くなることもあります。

比較するときは、詳しい見積もりをスタジオに依頼し、「衣装は何着まで含まれるか」「ヘアメイクの変更は可能か」「データは何カット納品されるか」を同じ条件でそろえて確認しましょう。屋外撮影は天候に左右されるため、雨天時の対応もあわせて確認しておくと安心です。

当日の流れを知っておくと演出の選び方が変わる

演出を選ぶ前に、結婚式当日の大まかな流れを知っておきましょう。流れがわかると、どこに何を入れれば無理がないかを判断しやすくなります。

一般的な結婚式は、挙式が約30分、披露宴が約2時間半です。挙式は開式から入場、誓いの言葉、誓いのキスと進み、式後に写真撮影を行います。披露宴は、ゲストの着席、乾杯、料理、スピーチや余興、ケーキ入刀とファーストバイト、新郎新婦の謝辞、お見送りという流れが基本です。人気の演出には、プロフィールムービー、ケーキ入刀、ファーストバイト、キャンドルサービス、お色直し後の再入場があります。

やりがちなのは、やりたい演出を次々に加えた結果、披露宴の時間内に収まらず、ゲストが食事をする時間がほとんどなくなってしまうケースです。スピーチや余興が続くと、ゲストは料理に手をつけにくくなります。

演出を選ぶときは、「ゲストが歓談できる時間が残っているか」を基準にするとバランスが取れます。お色直しで二人が中座する時間は、ゲスト同士が話したり食事を楽しんだりする時間にもなります。演出の数よりも、ゲストがくつろげる余白を意識すると、全体の満足度が上がりやすくなります。

大安・仏滅はどう考える？六曜との付き合い方

結婚式の日取りを六曜で選ぶかどうかは、二人と両家の考え方次第です。迷ったら、両家の親に「日柄を気にするか」を一度確認し、気にする人がいれば大安や友引を候補にするのが無難です。

六曜は日本の暦で使われてきた日の吉凶を示す考え方で、中国に起源を持ち、約14世紀に日本に伝わったとされています。一般的な解釈では、大安は「何をしても上手くいく」とされる日で、結婚式に選ぶ人が多い日です。友引も「友を引く」と考えられ、結婚式に向く日とされています。一方、仏滅は最も凶の日とされ避ける人が多いものの、迷信の一種で科学的な根拠はありません。

よくあるのは、二人は日柄を気にしていなかったものの、祖父母や親が大安を望んでいたケースです。反対に、仏滅は式場の予約が取りやすく、プランの割引がある場合もあるため、あえて選ぶカップルもいます。

現代では吉凶を完全に信じる人は少なくなりつつありますが、年配の親族ほど気にする傾向があると言われます。日取りを決める前にカレンダーで六曜を確認し、六曜の意味を両家で共有しておくと、話し合いがスムーズです。

ゲストを招く側として知っておきたいマナーの基本

招待状の返事は「1週間以内」が目安、返信期日の参考に

招待状を送る側として知っておきたいのは、ゲストが返信するまでの一般的な目安です。招待状の返信は、受け取ってから2～3日以内が理想で、遅くとも1週間以内とされています。この目安を知っておくと、返信期日の設定や、返事が届かないときの確認時期を判断しやすくなります。

返信が早いほどよいとされるのは、主催者側が出欠をもとに料理や引き出物、席次を準備するからです。一方で、欠席の場合は、すぐに返すと「最初から行く気がなかった」ように受け取られることを避けるため、1週間ほど時間を置いてから返信するのが大人の作法とされています。返信はがきでは、宛名の「行」を「様」に直し、「御出席」「御欠席」の「御」を消すのが基本で、句読点や忌み言葉は避けます。

やりがちなのは、返信期日を式の直前に設定してしまい、打ち合わせでの人数確定に間に合わなくなるケースです。返事が来ないゲストに催促するタイミングを逃し、席次の決定が遅れることもあります。

返信期日は、会場の人数確定の締め切りから余裕を持って設定し、期日を過ぎても届かない場合は、責める口調ではなく「届いているか確認させてね」と軽く連絡すると角が立ちません。

親族の服装は母親が黒留袖、父親は昼ならモーニングコート

両家の親の服装は、結婚式の中でも格の高い正礼装が基本です。一般的には、母親は五つ紋の黒留袖、父親は昼の式ならモーニングコート、夜の式なら燕尾服またはタキシードが最も格の高い装いとされています。

親が正礼装を選ぶのは、ゲストを迎える主催者側の立場だからです。新郎新婦の母親が黒留袖を着用するのは、日本の結婚式での伝統的な風習とされています。祖母も母親と同じく五つ紋の黒留袖、おばは既婚なら黒留袖、未婚なら色留袖が目安です。親族はゲストよりも高いフォーマル度が求められるため、服装の相談は早めに始めておきましょう。

よくあるのは、新郎側の母親は黒留袖、新婦側の母親は洋装のドレスというように、両家の装いに格の違いが出てしまうケースです。どのスタイルであっても、両家の装いに格の差が生じることは避けたいとされています。

最近はレストランウエディングや少人数の式も増え、親も洋装のフォーマルを選ぶことがあります。どの装いにするかは式のスタイルと両家の考え方で決めて問題ありませんが、決めたら必ず相手の家と共有しましょう。着物のレンタルや着付けは予約が必要なことが多いので、早めの手配が安心です。

ご祝儀の目安を知ると、いただいた後の対応がスムーズになる

招く側もご祝儀の一般的な目安を知っておくと、いただいた後のお礼や内祝いの判断に迷いにくくなります。一般的には、友人・同僚で3万円、上司で3万～5万円、親族で5～10万円が目安とされています。

ご祝儀の金額に目安があるのは、ゲストが「披露宴での食事や引き出物へのお礼」と「お祝いの気持ち」の両方を包むからです。とくに親しい友人や幼なじみは5万円を選ぶ人もいます。ゲスト側の作法としては、新札を用意し、結び切りの水引を選ぶのが基本とされています。新札を使うのは、前もって準備していたという気持ちを表すためです。金額は4や9のつく数を避け、偶数も基本的に避けるとされますが、8万円は「末広がり」として好意的に受け取られる場合もあります。

結婚式に出席しない方からお祝いをいただいた場合は、内祝いでお返しをするのが一般的です。内祝いは、いただいたお祝いの「半返し」または「3分の1返し」が基本で、1万円をいただいたら5,000円程度の品物がひとつの目安です。上司や親戚など目上の方、5万～10万円以上の高額なお祝いをいただいた場合は、3分の1程度に留めるのが相手の厚意を汲んだ対応とされています。

お祝いの目安や返し方は地域や家によって異なるので、親族からのお祝いについては親に相談しておくと安心です。

乾杯挨拶・スピーチの依頼は「2分程度・800字」を添えて

乾杯の挨拶やスピーチをお願いするときは、「2分程度でお願いします」と長さの目安を添えると、依頼された人が準備しやすくなります。文字数にすると800字が目安です。

長さを伝えるのが大切なのは、スピーチを頼まれた人の多くが「どのくらい話せばいいのか」で迷うからです。乾杯の挨拶は2分程度に収めるのがおすすめで、800字を目安に文章をまとめるとされています。基本の構成は、自己紹介、新郎新婦のエピソードとはなむけの言葉、乾杯の発声の3つです。長い言葉よりも心のこもった一言を大切にし、祝意・エピソード・乾杯の発声をシンプルにまとめるのがよいとされています。

よくあるのは、依頼のときに時間を伝えず、乾杯前の挨拶が長くなってゲストがグラスを持ったまま待つことになるケースです。上司・友人・親族など、立場によってふさわしい内容も異なります。

依頼は、打ち合わせで進行が固まったらできるだけ早めに、直接または電話で伝えるのが丁寧です。「どの立場としてお願いしたいか」「話してほしい時間」「当日の順番」をまとめて伝えておきましょう。結婚式では「別れる」「切れる」「壊れる」など別離を連想させる言葉を避けるのが一般的なので、気にされる方には参考として伝えておくと安心です。

結婚の準備で見落としやすい入籍と名義変更の順番

婚姻届は本籍地か所在地の役所へ、成年の証人2名が必要

婚姻届は、届出人の本籍地または所在地の市役所・区役所・町村役場に提出します。準備で最初に確認したいのは、成年の証人2名に署名してもらう必要がある点です。

法務省の案内では、提出先は市役所、区役所、または町村役場に「届出人の本籍地又は所在地」とされ、成年の証人2名の署名が必要で、押印は任意となっています。「所在地」には住んでいる場所も含まれるため、本籍地が遠方でも、今住んでいる地域の役所に提出できます。証人は、成年であれば親、兄弟姉妹、友人など誰に頼んでも問題ありません。

やりがちなのは、提出したい日の直前になって証人を探し始め、署名をもらう日程が合わずに入籍日がずれてしまうケースです。遠方に住む親に頼む場合は、郵送でのやりとりに日数がかかることもあります。

証人は、顔合わせの場で両家の父親にお願いするなど、早めに依頼しておくとスムーズです。書き損じに備えて婚姻届を複数枚用意しておくと安心です。本籍地以外の役所に提出する場合の必要書類は、提出先の自治体によって案内が異なる場合があるため、事前に自治体の公式サイトで確認しておきましょう。

提出日は結婚式と別日でも問題ない、受付時間は自治体に確認

婚姻届を出す日は、結婚式と同じ日である必要はありません。記念日や二人の都合のよい日を選んで提出して問題ありません。

入籍日が自由に選べるのは、婚姻届が受理された日が法律上の結婚の日になり、結婚式は法的な手続きとは別の行事だからです。式の前に入籍して新生活を始める人もいれば、式の後に入籍する人もいます。提出の際には、運転免許証やパスポートなどの本人確認書類の持参が求められます。受付時間は自治体によって異なり、閉庁時間でも婚姻届を預かる窓口を設けている自治体もあります。

注意したいのは、休日や夜間に預ける窓口で提出した場合、書類に不備があると後日の平日に役所から連絡が来ることがある点です。記念日に確実に受理されたいなら、平日の開庁時間に提出し、その場で内容を確認してもらえる日を選ぶと安心です。標準的な処理期間は届出先の市区町村に直接確認する必要があります。

入籍日を決めるときは、その後の名義変更の予定も一緒に考えておくのがコツです。婚姻届を出した後は、役所や警察署、銀行などで手続きが続きます。平日に動ける日を確保できるかどうかも、入籍日を選ぶ判断材料にしましょう。

名義変更は「役所→警察署→銀行」の順で進める

入籍後の名義変更は、「役所→警察署→銀行→Webや郵送でできる手続き」の順番で進めると効率的です。この順番で動けば、平日1日で役所・警察署・銀行までの手続きを済ませることも可能とされています。

この順番がよいとされるのは、前の手続きで手に入る書類が、次の手続きの本人確認や証明に使えるからです。まず役所でマイナンバーカードと住民票の氏名・住所を変更し、新しい住民票を取得します。次に、運転免許証は現住所のある警察署や運転免許センター、免許試験場で変更でき、新しい本籍・住所・姓が記載された住民票と現在の運転免許証が必要です。運転免許証の変更が済めば、新しい氏名の本人確認書類として銀行などで使えます。

よくあるのは、銀行から先に行ってしまい、新しい氏名を確認できる書類がないために手続きができず、出直しになるケースです。窓口の受付時間を確認せずに向かい、1日で回りきれないこともあります。

銀行口座、クレジットカード、携帯電話などは各機関で氏名や住所の変更が必要です。窓口に行く必要があるもの、Webや郵送でできるものを事前にリストにして、平日に動く日を1日確保しておきましょう。必要書類は機関ごとに異なるため、事前に各公式サイトで確認するのが確実です。

新婚旅行前のパスポートは「出発までの期間」で判断する

入籍後に海外への新婚旅行を予定している場合、パスポートの変更は「出発までの期間」で判断します。出発まで2ヶ月未満なら旧姓のパスポートで渡航して帰国後に変更、2ヶ月以上あるなら新しい戸籍ができた後にすぐ変更するのが目安です。

期間で判断するのは、変更に日数がかかるからです。婚姻届の提出から新しい戸籍ができるまで1～2週間、パスポートの申請から受け取りまで2～3週間かかるとされています。パスポートの変更は、住民登録をしている都道府県・市区町村のパスポートセンターで申請でき、戸籍謄本、一般旅券発給申請書、規定サイズの顔写真、今のパスポートが必要です。

やりがちなのは、入籍直後にパスポートの変更を申請し、受け取りが出発に間に合わなくなるケースです。もうひとつ注意したいのが、航空券の予約名です。航空券の氏名とパスポートの氏名が一致していないと、搭乗手続きで問題になることがあります。

旧姓のパスポートで渡航する場合は、航空券も旧姓で予約しましょう。新婚旅行の予約は入籍の前に行うことも多いので、どちらの姓で予約するかを決めてから手配すると安心です。航空会社や渡航先によって扱いが異なることもあるため、予約時に確認しておくのが確実です。

まとめ：準備は「決める順番」を押さえれば迷わない

結婚の準備は、やることの数に圧倒されがちですが、「決めること」と「作業すること」を分けて考えれば一歩ずつ進められます。まずは今週中に、二人で「結婚式を挙げるかどうか」「入籍はいつごろにしたいか」の2つだけ話し合ってみてください。この2つが決まれば、両親への報告で伝える内容が固まり、顔合わせや式場探しの時期も自然と見えてきます。両家の考え方が分かれそうなことは早めに聞いておき、二人らしい形で準備を楽しんでいきましょう。

※相場や手続きの内容は調査時点の情報です。婚姻届や名義変更の必要書類・受付時間は、提出先の自治体や各機関の公式サイトで最新情報をご確認ください。